導入事例

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  • DataSpider Servista

オンプレミスとクラウド(AWS)に分散したシステムを連携 多様なデータ分析ができる基盤を構築

株式会社ゲオホールディングスは、リユース店舗の出店加速やオンラインサービス拡大に伴うデータ量の急増などから、社内のシステム基盤をクラウドへ移行しつつある。

そこで、オンプレミスとクラウドに分散したシステムのデータ連携ツールとして「DataSpider Servista」を導入した。

開発生産性の向上やスキルの標準化に貢献しているほか、今後は全社的なデータ利活用を推進していくための基盤としても期待を寄せている。

株式会社ゲオホールディングス

本社 愛知県名古屋市中区
富士見町8番8号 OMCビル
創業 1989年1月
資本金 88億71百万円
従業員数 3,825名(グループ全体)
URL http://www.geonet.co.jp/
  • 小売業・オンラインサービス・アミューズメント

背景課題オンラインサービス強化に伴う社内データ量の急増が課題となった

DVDレンタルやゲーム買取販売などを手がける「GEO」、衣料・服飾や家具・家電の買取販売の総合リユース「セカンドストリー卜」などを全国展開するほか、オンラインサービス「GEO Online」なども手がけるゲオグループ。1986年に愛知県豊田市でレンタルビデオ店を開業してから30年、M&Aを積極的に進めて店舗網を拡大、現在では1,600店を超えるまでに成長している。

GEOが取り扱っているCD/DVD/ゲームソフト/書籍といったメディアコンテンツ商品は、近年オンラインでの販売も盛んに行われるようになってきた。こうした求められる商品やサービスが時代と共に変化するなか、ゲオグループは創業以来掲げている「CHANGE as CHANCE(変化の中にこそチャンスあり)」という言葉どおり、新しい楽しさ、新しい価値を提供し続けている。そうしたなかで、課題となってきたのがデータ量の急増だったと、業務システム部 データシステム課の吉村公胤氏は言う。

株式会社ゲオホールディングス
業務システム部 データシステム課
吉村 公胤 氏

「ゲオグループでは業界ナンバーワンを目指すべく、数々のオンラインサービスを展開するなどオムニチャネル・リテイリングを推進しています。そこには、より多くのオンラインのお客様に対して、実店舗に足を運んでいただきたいという想いがあります。こうしたオンラインサービスの強化により社内のデータ量が急増し、これまで使ってきたオンプレミスのデータベース基盤製品では容量が不足するため、クラウド基盤であるAmazon Web Services(AWS)に基幹系システムを移行することにしました。5~6年前は5TB程度で済んでいたデータベース領域のサイズは、今では20TB程度にまで増加しており、今後も確実に増加していくためリソースの柔軟性が必要だったのです」

クラウド移行によって必要になったのが、クラウド上の基幹系システムとオンプレミスにある分析用データウェアハウスとのデータ連携だ。連携システムの開発やメンテナンス作業負荷の増大が新たな課題となっていた。

選定理由プログラミングやAWS API仕様知識がなくても使える簡単な操作性、高い情報提供力でDataSpider Servistaを採用

吉村氏が所属するデータシステム課にはマスタデータを管理するチームと、データ活用を担当するチームがあり、後者がBIツールの運用やデータ抽出作業、現場ユーザへのデータ利活用提案などを行っている。

ゲオホールディングスのIT部門は、ビジネスのスピード感を重視して、多くの業務を自社内で完結するようにしており、データ連携も当初は担当者がそれぞれ「手組み」で行っていた。しかし業務を支えるシステム基盤がクラウドとオンプレミスとにまたがるようになりデータ連携部分が急増したことから、開発生産性や変更によるメンテナンス性を高めるためにデータ連携ツールの活用を検討することにした。

「データ連携ツールの情報を収集したところ、オープンソースソフトウェア(OSS)も含むさまざまな製品が存在することがわかりました。それら全てを触って検証する時間はなかったため、プログラミング等の高いスキルセットがなくても利用できる簡単な操作性を持つツールに絞って検証していきました。導入の最後の決め手になったのは情報提供力です。親身になってさまざまな情報を提供してくれたアシストさんが提案したDataSpider Servistaの採用に至りました」(吉村氏)

解決策/ 効果開発の属人化をなくし標準化を実現 チームの開発力を底上げ

DataSpider Servistaの導入は2015年2月に行われ、順次、連携プロジェクトをスタートさせた。直感的な操作が可能なため研修を受ける必要もなく、わからないことはアシストのサポートへ問い合わせることでスムーズに解決できたと吉村氏は言う。

クラウド側の日次業績データ、アプリログなどのほか、社外との情報共有が必要とされるデータはkintone(サイボウズ)とも連携している。DataSpider Servistaの適用範囲は、3ヶ月間で15件程度広がっていき、2016年9月現在では、DataSpider Servistaの連携処理も全体で90まで増えている状況だ。

株式会社ゲオホールディングス
業務システム部
データシステム課
土谷 浩司 氏

開発スタッフの中心メンバーであるデータシステム課の土谷浩司氏は、DataSpider Servistaの印象を次のように話す。

「長年コーディングをしてきたので、GUIでの開発には少し戸惑いもありました。まっさらの状態からコーディングする場合、自由度が非常に高い反面、頭の中で何をどうすればよいのかを思い描けていなければ先に進めません。それに対してDataSpider Servistaは、ある程度の方向付けがなされているので、“最終的に何をしたいか”をイメージできていれば作業が進められます。特に、同じDB内の処理といった比較的簡単なものであれば、すばやく簡単に実装できます」

吉村氏は、開発生産性とともに、個人のスキルに依存しない標準化が可能になり、チーム全体のポテンシャルが上がったことを評価する。

「DataSpider Servistaの操作の簡便さにより、今までは開発に携わらなかったスタッフも開発に加われるようになりました。開発メンバーは2人から5人に増え、手組み当時の2倍程度に開発生産性が向上していると感じます。個人のスキルに依存しない開発作業の標準化や、開発メンバーのスキル底上げにもつながっています」

展望データ利活用基盤を構築 販売現場へのデータ利活用提案を推進

ゲオグループでは、通常はAWSを利用しているが、システムによっては他のクラウドサービスの活用も検討している。

「例えばBIやレポーティングについては、ダブルバイト文字の対応などからSQL Serverを選択しているため、Microsoft Azure上での運用も考えられます。そうなれば、よりいっそうDataSpider Servistaの出番が増えてくることでしょう」(吉村氏)

また今後は、社内でのデータ活用をよりいっそう推進するなかで、今回のシステムが活かされていきそうだ。現在社内各部署をヒアリングして現状把握に努めており、年度内にはそれを反映させたデータ利活用基盤を整え、翌年度には現場の人たちに使ってもらえるよう計画中だ。

土谷氏は、販売現場などからの要望が変化してきており、そういうニーズに応えたいと言う。

「最近は、お客様目線の切り口での分析リクエストが増えてきています。例えば年齢をとってみても、担当者によって『10歳単位』『ライフステージ区切り』などニーズが違います。リクエストをする側が何を知りたいのかというニーズを汲み取って、実際のアクションにつながる形で提案していきたいと思います」

最後に、吉村氏に今後の抱負を聞いた。

「データは集まってきたものの、その利活用についてはまだまだこれからです。DataSpider Servistaを核としてデータを利活用しやすい環境を整え、全社的なデータ活用を推進していこうと考えています。今後も、アシストさんにさまざまな情報提供、アドバイスをお願いしたいと思っています」

取材日 2016年9月
記載の担当部署は、取材時の組織名です。

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